【連載】SECIモデルで考える、組織競争力を高める人材育成施策

【連載】SECIモデルで考える、組織競争力を高める人材育成施策

連載「エンジニアを導く、新しい学びのロードマップ」

2021年、IoTやAIの活用普及、そしてコロナ禍を経験し、新しい時代がやってきます。ITの開発現場は、曖昧な要望を具体化し、プログラミングして動かすことは変わっていません。しかし、Stay Homeだけでなく、コンピュータ性能の低コスト化とサービス化、そしてネットワークも含めた劇的な進化は止まりません。開発スタイルもこの進化に追従する為に、協調した作業を支援する方法論やツールが現場で実践されています。
この連載では、エンジニアの学び支援する方々(企業の教育部門や高等教育機関)へ向けて、未来をつくるエンジニアの学びについて情報を提供します。テクノロジーを使いこなせる人材を育成するために必要なモノ・コトは何かを考え、新しい潮流を踏まえて整理を試みます。

*連載「エンジニアを導く、新しい学びのロードマップ」の過去記事はこちら
1.
【新連載】学びにおける知識と行動の分離評価による教育効果の最大化
2.【連載】教育担当者が意識すべき、人材育成と企業収益の関係性とは
3.
【連載】氷山モデルでみる、人材育成に欠かせないスキルの見える化
4.【連載】ITエンジニアのOJTで身につけたいスキルと指導方法とは
5.
【連載】教育カリキュラム開発のセオリー「ID」を知り、活用する
6.【連載】教育担当者と現場管理者が鍵、 収益と企業価値の向上をもたらす人材育成とは

この連載ではソフトウェア開発企業におけるOJTやプロセス改善の重要性を紹介してきました。これらOJTやプロセス改善を包括し、企業における強さの根源である知識を創造するモデルがあります。経営学者の野中郁次郎氏が提唱した「SECIモデル」は、人材育成の対象である知識とスキルを考えるうえで、とても重要な情報を提供してくれています。本記事ではSECIモデルを紹介します。OJTやプロセス改善などの施策との連携について理解いただき、より一層組織競争力を高めるとともに、社内での各種調整におけるネゴシエーションの役に立てていただきたいと思います。

知識を創造し、組織で共有する「SECIモデル」

「優秀な社員が持つ知識、スキル、マニュアルが組織全体に上手に共有されていない…」と感じることはないでしょうか?そのような方にぜひ紹介したいのがSECIモデルです。

SECIモデルとは、組織における知識創造のプロセスをモデル化したものです。知識は、主観的で言語化されていない「暗黙知」と、図や言語を使ってマニュアル化された「形式知化」の2つに分けて考えられます。個人が持つ経験から得た感覚やコツ等の知識(=暗黙知)が、組織に共有されずにいる例も多く見られます。 そこでSECIモデルでは、共同化(Socialization)、表出化(Externalization)、連結化(Combination)、内面化(Internalization)の4つのプロセスを通して、必要に応じて個人・グループ・組織の間で知識を共有・変換・移転・創造し、組織全体の競争力向上につなげることを提唱しています。

人事担当者や教育担当者の皆様は、SECIモデルに社内の人材育成やプロセス改善など、各種取り組みをマッピングしてみてください。自社の取り組みの強みや弱みが見えてくるかもしれません。OJTに依存しすぎて現場任せになっていたり、暗黙知を形式知化する施策がなかったり、グループを超えた形式知の共有が出来ていない場合は改善を検討してみてください。このようにSECIモデルは、自社の人材育成における取組状況を可視化したい時、状況の把握や関係者とのコミュニケーションのレベルを上げたい時に有効です。

SECIモデルは、もともと製造業における新製品が開発されるプロセスを説明するためのモデルとして生まれましたが、製造業以外でも当てはめて利用することは可能です。営業を主とする企業でも、設備を保守する企業でも、知識を生み出し共有していれば、このプロセスは役に立つと考えます。

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組織競争力を高める4つのプロセス

SECIモデルは、次の4つのプロセスを通して個人や組織の暗黙知と形式知化の知識を共有・変換・移転し、組織の競争力を高めていきます。

共同化(Socialization)
個人の持つスキル(身体的能力や認知能力)である暗黙知を、別の個人と共有するプロセスです。プログラミングスキルやモデリングスキルなどは、この暗黙知の代表的なものです。このプロセスは一般的にOJTにて実施されるものと思われますが、OJTは実務を通じた暗黙知の継承のため、目に見えにくく、形に残りづらい資産となります。

表出化(Externalization)
暗黙知を形式知化し、グループで共有できるプロセスです。暗黙知を明文化されたモデルやチェックリスト、手順書などのドキュメント、さらにはツールに表現し、グループで共有します。多忙で優秀なエンジニアの暗黙知を形式知化するのは、手間や時間がかかり、負担の大きい作業です。エンジニアに暗黙知を形式知化することにインセンティブを与えたり、他のエンジニアが観察やインタビューなどしたりすることで形式知化する方法があります。例えば、前述したOJTでは、開発現場でのペアプログラミングを推奨することや、プログラミングやモデリングにおける思考を言語化(喋りながら)してもらい、それをビデオなどの記録に残す方法も考えられます。

重要なのは全ての作業を形式知化するのではなく、組織における競争力の根幹が何であるかを考え、形式知化する対象を明確にすることです。詳細設計以降を外部の協力会社に委託する企業が、プログラミングに関する暗黙知を形式知化することに注力する必要はありません。このような企業の場合、要求定義やモデリングに関する暗黙知の形式知化を優先すべきです。
一方で、プログラミングに関する暗黙知及び形式知を獲得し、全体のプロセスに精通している必要性があることも多く見受けられます。企業によっては、若いうちに関連企業に出向し、現場でのプログラミングを経験させるような人材育成施策をしているところもあります。これも人材育成の施策の一つとして有効な方法です。

連結化(Combination)
複数の形式知を組合せ、新たな形式知を創造するプロセスです。他のグループ(部署など)での形式知を共有し、優れた方法を広く利用できるようにします。組織として叡智を集めるような行為とも言えます。

形式知を共有する際に注意すべき点は2つあります。 1つは、知識は全ての現場で使えるものとは限らないということです。
組織の中には、品質管理的に守るべき事項と、作業効率を上げるために実施することが望ましい事項が存在します。例えばソフトウェア開発で取り組まれている「プロセス改善」では、

・理想的な開発プロセスのモデルと現場での作業を比較し、改善すべき問題点を抽出する。
・抽出された問題点は改善するが比較において理想と異なる場合でも、現場でよい結果が出ている方法は残して組織で共有する。

こうした対応で有効な部分のみ形式知に反映させることが出来ます。

もう1つは、守るべきルールを決めて標準化することです。プログラミングにおけるコーディングルールは、現場によって色々な流派があります。流派があることが悪いわけではありませんが、優れた方法があるにも関わらず、似たようで微妙に違うルールは混乱とミスの混入を招きます。国際的にもコーディングルールは形式知され標準化も進み、自動車業界でもコーディング標準が存在しています。国際標準やドメイン毎の標準などをベースにしながら、そこに自社の現場の優れた形式知を折り込むことが理想的なのかもしれません。形式知化され広く共有されることは改善改良がしやすくなることや、ツールとして自動化も進められるメリットがあります。(*1)

内面化(Internalization)
形式知を暗黙知として個人のスキルに落とし込むプロセスです。先程のコーディングルールであれば、そのルールを守り作業ができるようになることです。人材育成の方法として、コーディングルールの教育をすればいいと考えてしまうかもしれません。しかし、コーディングルールは分厚い書籍になるような膨大な情報量であり、効率的で効果的な教育の方法を考えないといけません。勘所を抑えた集合教育を実施することや、ルールを守らなかったことから発生した事故事例を共有する機会を設けること、eラーニングでインタラクティブに教育することなどが考えられます。

そして重要なのは現場での経験です。実際にルールに従った作業をしてその結果をツールやレビューなどでチェックすること、さらにはルールに従って作業した時に得られる恩恵と、従わずに問題を発生させてしまう経験が重要になります。学んだことを実践する場があってこそ、個人のスキルとして定着します。教育担当者は、学びを実践する場を意識的に提供し、せっかくの教育を無駄にしないようにしましょう。

知識創造と共有のプロセスを棚卸し

ここまでSECIモデルによる組織のナレッジマネジメントのプロセスを紹介してきました。優れた作業ができる人材の暗黙知を形式知として共有するプロセスが実現されているかを確認したい時は、SECIモデルを活用し社内の知識創造と共有に関する棚卸しをしてみてください。棚卸によって、ベストプラクティスと呼ばれる取り組みと、自社の取り組み状況を比較し、強みや弱みを明らかにすることができます。SECIモデルを使って自社の棚卸しをする場合、比較対象となるものはありませんが、他社での知識創造や共有の事例を調査することで、自社での取り組みの良し悪しが見えてきます。この他社調査や比較する行為自体も、知識を創造し共有する行為になります。

インターネットで検索すればいろんな情報が得られる時代、IT系であれば、GitHub,Qiita,noteなどの知識共有プラットフォームを探せば個人でも簡単にプログラミングに関する情報が見つけられます。さらにはテレワークが普及し、社員が集まり交流することが少なくなってきた今、社員個人で身につけた知識を組織で共有し、組織の競争力に繋げられる仕組みがあるか見直してみてはいかがでしょうか。

参考

「企業進化論-情報創造のマネジメント」、日本経済新聞出版、野中 郁次郎:著、1985年5月、ISBN-13:978-4532074593

*1 コーディングルールの例

  • MISRA(Motor Industry Software Reliability Association)https://www.misra.org.uk/
  • 改訂版 組込みソフトウェア開発向け コーディング作法ガイド[C言語版] ESCR Ver.3.0、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)技術本部 ソフトウェア高信頼化センター(SEC)、2018年6月29日発行 https://www.ipa.go.jp/files/000064005.pdf

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著者プロフィール

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渡辺のぼる
電機メーカー開発子会社にて通信システムの開発に従事。ソフトウェア開発の改善と人材育成に取り組み、情報処理推進機構に研究員として出向。株式会社アフレルにて、ロボコンや研修の企画開発に従事後、2016年に独立・起業。株式会社 for Our Kids / 合同会社ワタナベ技研 代表、NPO法人 組込みソフトウェア管理者・技術者育成研究会 理事、筑波大学大学院 非常勤講師 2005~2017、J07大学情報処理学部向け標準カリキュラム CE検討委員

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